今回は、健康食品（サプリメント）ビジネスの始め方について詳しく解説しています。これから、健康食品（サプリメント）ビジネスを始めたい方、興味ある方は、ぜひ最後までご覧ください。

この記事を読むメリット

・健康食品（サプリメント）市場に参入するメリット

・小資本で健康食品（サプリメント）を販売する方法

・利益を上げるための競合・顧客を調査する方法

・健康食品（サプリメント）の売れる企画の作り方

などを網羅的に知ることができ、食品サプリメントビジネスを始める具体的な方法を学ぶことができます。

健康食品（サプリメント）ビジネス

市場規模

　健康食品（サプリメント）ビジネスの市場規模は、約１兆４０００億円と言われています。調査は、株式会社インテージが、１４万人を対象にしたアンケートから導き出されたものになります。

　ちなみに参考として、オンラインゲームの市場規模は、約１兆３５００億円規模。新聞業界の市場規模は、約１兆６０００億円規模。ペットビジネス業界は、約１兆６０００億規模と言われています。つまり、健康食品（サプリメント）ビジネスは、オンラインゲーム業界、新聞業界、ペットビジネス業界と同じくらい大きな市場規模だといえます。もしかすると、食品サプリメント業界がそこまで大きな市場規模だったと知らなかった人も多いのではないでしょうか。

　また、健康に対する意識の高まりから、人々のセルフケアへの意識は年々高まっています。実際、ただただ長生きすることが幸せという考え方から、健康に長生きすることが幸せというように考え方も変わってきています。

　さらに、若い世代でも、生活の質（QOL）を高めることの重要性が高まっており、健康に対する評価から、予防医療を含め、健康食品（サプリメント）も伸びることが予測されています。

　このような背景から、株式会社インテージの試算によると、潜在的な市場規模は約３兆５０００億円と言われており、２倍以上成長することができるポテンシャルがあると考えられます。

詳しくは、「健康食品・サプリメント市場のポテンシャル」の記事で解説していますので、気になる方はご覧ください。

【参考文献】

健食サプリ・ヘルスケアフーズレポート2020（https://www.intage.co.jp/news_events/news/2020/20201216.html）

JOGAオンラインゲーム市場調査レポート2020 – 日本オンラインゲーム協会(JOGA)

新聞社の総売上高の推移 – 日本新聞協会（https://www.pressnet.or.jp/data/finance/finance01.php

）

ペットビジネスに関する調査を実施（202１年）- 矢野経済研究所（https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2649）

参入するメリット

自社ブランド（プライベートブランド）の確立

　OEMを活用することで、健康食品（サプリメント）を自社ブランド（プライベートブランド）として販売することができます。また、プライベートブランドとしてのブランド価値を高めることで、競合と差別化することも可能になります。

　もちろん、ブランド価値を高めるために、ブランディングを行っていく必要はありますが、ブランド価値を高めることができれば、価格競争に巻き込まれる確率が一気に下がり、利益率を高めることできます。

　一方、他社ブランドの商品を仕入れて販売している場合、どうしても仕入れ値・売上原価が高くなってしまう上に、同じ商品を販売している小売店やオンラインショップと価格競争になってしまい、売っても売っても利益が出ない状態になってしまいます。

顧客単価を上げやすい

　多くの方は、健康食品（サプリメント）を単体で販売して利益を獲得しようとします。もちろん、健康食品（サプリメント）を単体で販売することで利益を獲得できますが、他の事業と組み合わせて販売するという方法をオススメしています。

　例えば、整骨院を開業されている方ならば、整骨院で、腰の痛みなどを和らげる効果のある健康食品（サプリメント）を販売すれば、一定の顧客が購入してくれるでしょう。また、一人あたりの顧客単価も上がるでしょう。さらに、食品サプリメントは一度購入してくれた人は、何度も購入してくれるという特徴があるため、今まで以上に経営が安定することが考えられます。

　もちろん、整骨院以外の方でも食品サプリメントを販売することはできます。例えば、髪にハリをもたらせてくれる成分を調合した健康食品（サプリメント）ならば、美容院でも売れるでしょう。

　また、ゲームやハードを販売している会社ならば、パソコンなどのデバイスを見すぎて、目が疲れている人向けの食品サプリメントを作れば、売れるでしょう。

　このように、本業にプラスして健康食品（サプリメント）を販売でき、顧客単価を上げやすいというメリットがあります。

　詳しくは、「ついでにサプリを売るルール～売るのではなく教えてあげる～」の記事で解説していますので、気になる方はご覧ください。

デメリット

在庫リスクが存在する

　食品サプリメントは、形がある商品である以上、在庫リスクが発生してしまいます。しかし、健康食品（サプリメント）は、商品が小さいため事務所や店舗で保管でき、規模が大きくなるまで倉庫を借りる必要がないのです。

　もちろん、在庫が１万個近くになると、倉庫を借りる必要はあるかもしれませんが、健康食品（サプリメント）ビジネスを始めた当初は、最小のロットで商品を作るでしょう。そのため、在庫リスクは存在しますが、最小限のリスクに抑えることができるのです。

弊社でも小ロットから健康食品を作ることができます。気になる方は、「小ロット1,000個以下で健康食品OEM可能」の記事をご覧ください。

専門知識が必要になる

　食品サプリメントを作る上で、守らなければならない法律があります。例えば、薬事法（リンク）・食品衛生法・景品表示法などが挙げられます。また、健康食品を製造するにあたり、栄養機能食品の表示、遺伝子組換え表示、アレルギー表示 等　健康食品の表示について考慮すべきポイントが数多く存在します。

　特に、食品サプリメントは、人が口から食べるものなので、守らなければならない法律が数多く存在するのです。そのため、アドバイザーなしに健康食品（サプリメント）業界に参入してしまうと、知らぬうちに法律に触れてしまう危険性があります。

　そうならないために、健康食品（サプリメント）業界に詳しい方を採用する、もしくは他社に協力を仰ぐのがオススメの方法になります。

OEMを活用する

OEMとは

OEMとは、「Original Equipment Manufacturing」を略した用語のことを言います。「Original」はオリジナルの、「Equipment」は製品、「Manufacturere」は製造業者を意味する言葉で、オリジナル製品の製造業者という意味になります。

　もっと噛み砕いて説明をすると、自社の生産ラインなどを活用して、他社のブランド製品を製造するメーカーや製造した商品のことを言います。

　OEMは、化粧品業界、食品業界、自動車業界など多くの業界で取り入れられている方法になります。もちろん、健康食品（サプリメント）業界でも、OEMを活用して健康食品（サプリメント）が作られています。

　例えば、ダイハツでは、「ハイゼットカーゴ」という車名の車を販売しています。そして、トヨタでは、「ハイゼットカーゴ」と同じ見た目の「ピクシスバン」が販売されています。

　実は、トヨタはダイハツに車を作ってもらい、その車を独自ブランドで販売しているのです。実際、トヨタが販売している車には、思いのほかOEMの車が多いのです。以下のサイトで、トヨタが販売しているOEM車を見ることができます。

参考：OEM車には、どの様な車種がありますか？ | トヨタ お問い合わせ・よくあるご質問（https://faq.toyota.jp/faq/show?id=4799&site_domain=default）

　ただ疑問点として、なぜ自分たちで工場を作って商品を販売しないのか、また競合の商品をなぜ製造するのかということが挙げられます。

　そこで、どのようなメリットがあるのか、デメリットがあるのかについて、考えていきたいと思います。

メリット

コストの削減

　商品を製造するために、１から工場を作ろうと思えば、何千万、何億とかかってしまいます。もちろん、商品を製造するためには、働く人を雇うことも必要ですし、仕入れ先の確保も大切になってしまいます。

　つまり、商品を製造するためにコストがかかりすぎてしまうという問題があります。また、工場を作って、商品を製造するようになっても、その商品が売れるかどうかは別問題になります。

　最悪、工場を作り、仕入れ先を確保し、人を雇ったけども、商品が全く売れないという悲惨な結果になってしまうかもしれないのです。

　一方で、OEM商品を作る場合は、工場などを作るというコストが必要ではないため、初期コストを安く、商品を作ることが可能になるのです。もし、商品が売れなくても、損失最小限で撤退することができるというメリットも存在します。

企画・販売への集中

　商品の製造を委託することで、依頼者側は商品の企画・販売・マーケティングに資源を集中させることができます。一方、自社で商品を作る場合は、研究開発などにも資源を投下させなければなりません。そのため、経営資源が分散してしまう危険性があるのです。

　しかし、OEM商品の場合は、研究開発を行う必要がないため、企画・販売に集中して、経営資源を投下することができます。

　また、一般的に企画・販売は、製造よりも付加価値が高いと言われています。つまり、OEM商品を活用することで、より付加価値を生み出せる工程に時間・お金を割くことができるのです。

在庫リスクの低下

　OEM商品の場合は、小ロットでも生産することができるので、自社で工場を作って商品を生産するよりも、在庫リスクを最小にすることはできます。また、売れないと判断すれば、簡単に生産を中止にすることができるもの大きなメリットと考えれます。

　一方で、自社で工場を作ってしまった場合は、売れなくても費用をかけてしまったので、やめるにやめられないという状況になりやすく、赤字でも生産を続けてしまうということは珍しいことではありません。

　もちろん、リスクが大きい分、売れたときのリターンは大きいので一概に否定することはできませんが、そこまでリスクを背負う必要はあるのかは一度考える必要があるのではないかと考えられます。

デメリット

技術力が上がらない

　OEM商品は、自社で商品を製造していないため、自社で商品を製造するためのノウハウが溜まらない、技術力が向上しないというデメリットが存在します。実際、商品が売れてくると、利益を拡大させるために、自分たちで商品を製造したいと考える人もいるでしょう。ですが、製造するための技術力やノウハウがないため、製造するためには、多大な時間とお金が必要になってしまうでしょう。

　しかし、利益を増やすために、工場を作ることが正しいわけではありません。というのも、自社で商品を製造することで、経営資源が分散されてしまう危険があるからです。

　例えば、今までは商品を販売するために経営資源を投下できていたのが、商品を製造するためにも経営資源を投下していく必要があります。つまり、経営資源が分散してしまい、総合的に考えた場合、自社の強みが弱体化してしまう可能性があるのです。

　実際、GAFAの一つであるAppleでは、商品の設計・デザイン・販売・マーケティングに力を割いていますが、製造部分は他社に委託しています。つまり、Appleは自分たちの強みは、商品の設計・デザイン・販売・マーケティングであり、製造単体ではないと考えていると思われます。

　もちろん、一気通貫で商品を作ることも一種のメリットになりますが、自分たちの強みを理解した上で、一気通貫で行うのかどうかを考えることが大切になるのです。

　また、日本では技術力が重要であると考えすぎてしまっている人が多いですが、顧客が求めているのは技術の詰まった商品ではなく、自分の悩みを解決してくれる商品です。そのため、どれだけ技術力が高くても、顧客の悩みを解決することができない商品は売れません。

　一方で、技術力は高くなくても、顧客の悩みを解決する商品は売れやすいです。このように、技術力は商品力を高めるための手段にすぎないということになります。

競合になる危険性

　OEM商品のデメリットとして、委託先が自社と同じ商品を製造して、競合になってしまうという危険性があります。また、委託先は安く商品を製造することができるため、価格競争になると負けてしまう可能性があります。

　もちろん、商品が同じでも、サービスやブランドで差別化することで、価格競争に巻き込まれない可能性もありますが、競合が増えるのは痛手になることでしょう。そうならないために、OEM商品を作るときは、信頼できる委託先を探すのがオススメになります。

　つまり、OEMについて的確なアドバイスやサポートをしてくれる企業でかつ、倫理性の高い企業を見つけ出すことが大切だと考えられます。

リサーチと差別化

リサーチの重要性

　商品を作っていく上で、市場を調査する重要性は年々増してきています。物が不足していた時代や高度経済成長期時代ならば、市場調査をそこまで行わなくても商品が売れていた時期はありました。

　しかし、物が余っている現在において、市場調査を行わずに商品を作ったとしても、競合の商品と差別化されていなければ売ることは難しくなってしまったのです。また、競合と差別化した商品を作るためにも、市場調査を行うことは重要になってきています。つまり、商品を販売する難易度が上がってきているということなのです。

　その中で、商品を販売していくためには、売れる商品とは何かを調査して、顧客が欲しい商品を作るという方式で商品が作ることが大切になってきているのです。

　実際、大企業・中小企業含め多くの企業様でも、マーケティングの一環として市場調査を行う機会が増えたのではないでしょうか。ただし、市場調査のやり方を間違えてしまうと、一生懸命、調査を行ったとしても、なかなか商品が売れないという問題が起きてしまうのです。

　あなたの会社では、実際どうでしょうか。おそらく、市場調査を行っているにも関わらず、商品が売れずに悩んでいるのでしょうか。

　ではなぜ、市場調査を行っても商品が売れないのでしょうか。その理由として、３つほど考えられます。

調査目的の間違い

　１つ目は、調査する目的を間違えているということです。つまり、調査することが目的になっており、顧客が欲しい商品を作るという、一番大切な視点が抜けてしまっていることが多いのです。そのため、適当に市場調査を行い、顧客が欲しい商品ではなく、自分たちが作りたい商品を作ってしまっていることが多いのです。

　それでは、市場を調査しても商品が売れるはずはありません。そのため、顧客が欲しい商品とは何か、競合はどのような商品を販売しているのか、を念頭に市場を調査していくことが大切なのです。徹底として、顧客目線で市場を調査していくのをオススメしています。

マーケティング戦略に落とし込めていない

　２つ目は、調査するだけでマーケティング戦略に落とし込めていないということです。どれだけ調査を行い、競合のことや売れる商品とはどのようなものかということが分かったとしても、マーケティング戦略に落とし込むことができなければ商品を売るのは難しくなってしまいます。

　そうならないためにも、調査した結果をもとに商品を作り込んでいくことが大切になるのです。そのため、調査を行ったら、勝てる戦略・仕組みに落とし込んでいきましょう。

勝てる仕組みの重要性ついて詳しく知りたい方は、「勝てる仕組み？【健康食品のマーケティング】」の記事をご覧ください。

調査時間が短い

　３つ目は、調査する時間が圧倒的に短いということです。市場を調査するのは、面白くないため、どうしても調査時間を無意識のうちに短くしようとしてしまいます。しかし、商品を作る上で最も大切なのは、調査することなのです。

　当たり前の話ですが、勝ちやすい市場を見つけて戦う方が、勝てる確率は上がります。また、市場調査の結果、負けやすい市場に挑む可能性を減らすことができるのも、大きなメリットとして考えられます。

　実際、勝ちやすい市場を見つけて、その市場で商品を販売すれば、そこまでセールスをしなくても商品は不思議と売れていきやすいのです。大変な仕事かもしれませんが、時間をかけて市場調査を適切に行っていくことが重要なのです。

３C分析

　調査するときの分析方法の１つに、３C分析と呼ばれるものがあります。３C分析とは、Customer（市場・顧客）、Company（自社）、Competitor（競合）について分析を行う方法のことを言います。

Customer（市場・顧客）

　Customerでは、市場の特徴、顧客の特徴を分析していきます。市場の特徴とは、市場規模、地域、人口分布などがあげられます。また、市場を分析するときは、日本全体の市場を分析するよりも、狙っている市場を分析することが大切になります。

　例えば、神奈川県に住んでいて、腰を痛めている人向けに食品サプリメント事業を始めようとしたときに、日本全体の分析をしても、自分の商品が売れるかどうかはわかりません。

　もちろん、将来の成長性を考えるために日本全体を分析することは大切になりますが、まずは次作る商品が自分が狙っている市場に受けいられるかどうかの方が大切なのです。

　そのため、狙っている市場、今回ならば神奈川県に住んでいる人を対象に分析することがオススメになります。

Company（自社）

　Companyでは、自社の強み・弱み・扱っている商品などについて分析をしていきます。例えば、競合と比べたときに、どのような強みがあるのか、どのような弱みがあるのかを１つ１つ書き出してくことが大切になるのです。というのも、自社の強み・弱みが分からないと間違った戦略をとってしまう可能性があるからです。

　例えば、自社の強みは営業力だと思っていた会社があったとしましょう。しかし、分析をしてみると、実際は競合が作っていない商品を販売していたため売れていたということが分かりました。

　その結果を信じられなかった社長は、調査結果を無視して、営業に力を割きました。そして１年後、競合が自社と似た商品を作る始めると、自社の商品が売れにくくなりました。社長は、営業力が低くなったと思い、営業力を高めるためにさらに時間を割くようになりました。

　しかし、売上は下がる一方です。そこで、１年前の調査結果を思いだし、自社の強みは営業力ではなく、自分たちの市場にまだない商品を提供する力だと考え方をシフトさせました。そして、競合が扱っていない商品を扱うようになり、売上は一気に上がり、全盛期を超えるほどになりました。

　このように、商品を販売していく上で、自分たちの強み・弱みを正しく理解することが実は大切なポイントなのです。

Competitor（競合）

　Competitorでは、競合の強み・弱み・扱っている商品などについて分析をしていきます。どれだけ、自社の強み・弱みが分かったとしても、競合を分析しなければ、勝てる戦いでも勝てなくなってしまいます。

　また、初めて健康食品（サプリメント）事業を行う方は、競合分析に時間を割くのがオススメになります。というのも、初めて健康食品（サプリメント）事業を行う方にとって、強い競合と戦いのは負けを意味するからです。厳しいように聞こえるかもしれませんが、これが現実なのです。

　ですので、競合がどのような商品をどのような人に販売しているのか分析して、できるだけ強い競合がいない場所で戦うのがオススメになります。

　もちろん、ある程度自社ブランドのサプリメントが有名になってきたら、競合と戦っていくことも１つの戦略ですが、最初の頃はできるだけ小さな市場で安定的に稼ぐことを目標にしてみてください。

　例えば、強い競合がいない市場で５,０００円のサプリメンを毎月１００個販売できれば、売上は５０万円になります。さらに、新しく強い競合がいない市場を見つけ、月１００個販売できれば、合計して毎月１００万円の売上になります。

　このように、最初は美味しい市場を見つけて商品を販売し、新しい美味しい市場を見つけて商品を販売しを繰り返し、資金を作っていくのがオススメの方法になります。

　また、多くの経営者は、１００個しれ売れない市場には入ってこないので、価格競争になる可能性も極めて低いのです。これも大きなメリットになります。

企画と商品作り

ペルソナ設定

ペルソナの重要性

　ペルソナとは、理想の顧客像のことを言います。ペルソナを決定することによりに、顧客の悩みが明確になり、作るべき健康食品（サプリメント）の全体像が分かってくるようになります。

　例えば、眼精疲労に効く健康食品（サプリメント）を摂取したい人もいれば、体の調子を整えるための成分が含まれた健康食品（サプリメント）を摂取したい人もいるでしょう。つまり、健康食品（サプリメント）と一言で言っても、人によって求めている健康食品（サプリメント）は異なるのです。

　そのため、異なる悩みを持っている人に効能が異なる健康食品（サプリメント）を販売しようとしても購入してくれません。そこで、健康食品（サプリメント）を作る前に、どのような悩みを解決するための健康食品（サプリメント）なのか決めておく必要があります。

　つまり、顧客像を明確にするためにペルソナを設定していくのです。また、ペルソナは、できるだけ詳細に決めていくのがオススメになります。しかし、失敗する多くの方は、ペルソナをないがしろにしてしまっているのです。

　そのため、顧客に悩みを解決するような商品ができず、売れ残ってしまうのです。そうならないためには、ペルソナを丁寧に作り上げていくことが大切になるのです。

ペルソナの設定方法

　では、ペルソナをどのように設定していけばいいのでしょうか。実は、理想の顧客を一人に絞り、その人の人生について考え、情報を紙やExcelなどに書き出していくことが大切になります。

　しかし、理想の顧客を選ぶときに注意すべきことがあります。それは、市場調査の結果を反映しなければならないという点です。例えば、理想の顧客像を決定したとしても、その理想の顧客像を多くの競合が狙っていたら、競争になってしまいます。

　ですが、利益を出していくためには、できるだけブルー・オーシャンを目指す必要があります。ブルー・オーシャンとは、競争のない未開拓市場のことを言います。一方、競争の激しい既存市場のことをレッド・オーシャンと言います。

　つまり、市場調査を行い、比較的競争が緩やかな市場を見つけ、その中でペルソナを設定していくことが大切になってくるのです。もちろん、資本力があれば、競争が激化している市場に飛び込むことはできるかもしれませんが、多くの企業にはオススメできない戦略になります。

　　市場調査が終わり、勝てそうな市場を見つけたら、次はその市場に存在する顧客の中から理想の顧客像（ペルソナ）を見つけ出していきましょう。見つけ出したら、理想の顧客像の人生について考えていきます。

　例えば、どのような家庭で生まれ、親族からなんという名をもらい、家族構成はどうだったのか、幼稚園・小学生・中学生・高校生・（大学生）・社会人になり、どのような人生を歩んできたのか、結婚はしているのか、どのような会社で働いているのか、どのような価値観を持っていて、何をしている時が幸せなのか、趣味・特技はあるのか　などできるだけ細かく設定していくことが大切になります。

ペルソナの例

　名前は山本弘樹、年齢は３２歳、結婚はしておらず恋人もいない。また、大阪府堺市にあるIT系の中小企業でプログラマーとして働いており、給与は３５０万円。現在は、リモートワークで仕事をしており、運動不足で体重が増えつつある。さらに、リモートワークになったことで、通勤時間が減ったため、趣味として家でパソコンを使って街を作るシミュレーションゲームを行っている。常にパソコンを見ているので、目が疲れている。

　価値観として、今が楽しければ良いと考えている。しかし、将来に対して不安を抱えているので、時代に合ったプログラミング言語の習得、IT系の資格を取得しようと考えている。

　小学生時代は、運動するのが好きで毎日のように公園で遊んでいた。中学生になると、ゲームにハマるようになり、公園で遊ぶ機会は減っていった。高校生時代は、パソコン部に入り、プログラミングをかじった。大学生になり、本格的にプログラミングを学習するようになった。

　現在の悩みは、年々体力が落ちてきており、仕事後に学習しようとしても集中力が続かず、ゲームをしてしまっている。また、常に目が疲れている。

　以上のように、できるだけペルソナを細かく設定していくことで、人物像がはっきりし、どのようなコンセプトの商品が響きやすいのかを推測することができるようになる。

　例えば、今回のペルソナならば、パソコンを日常的に使っていて目が疲れている人向けに、目の疲れに効き、自分がしたいことがストレスなく行えるようにサポートするというコンセプトで食品サプリメントを作ることができます。

　このように、小資本で食品サプリメントを成功させるためには、ペルソナを設定することが大切になります。他にも、小資本で健康食品（サプリメント）ビジネスを成功させる方法を知りたい方は、「小さな資本で健康食品事業を成長させるための３カ条」の記事をご覧ください。

企画の作成・相談・製品化

　ペルソナを決めたら、コンセプトを固めていきます。というのも、どれだけ質の高い商品を作ったとしても、コンセプトがブレていると、商品が売れにくくなってしまうからです。そのため、できるだけ見込み客・顧客に響くコンセプトを作っていくことが大切になるのです。

　しかし、どれだけ時間をかけてコンセプトを作り込んでも、現実的に作ることができない商品ならば、意味がありません。ですので、ある程度コンセプトが決まったら、実際に生産できるのかどうかを専門家に聞くことをオススメしています。

　例えば、技術的に可能なのか、法律に即した商品なのか、原価はどれくらいになるのかなど、知っておく必要があるのです。ですので、企画がある程度決まったら、専門家・アドバイザーの方に生産できるのかチェックしてもらいましょう。

　チェックが終わったら、次は商品を作っていく段階になります。OEMの場合は、生産を依頼する形になるので、商品が納品されるまでの期間は、販売するための下地をコツコツと作っておくのがオススメになります。

　弊社は、健康食品（サプリメント）のOEM専門メーカーとして、企画・開発などの商品設計から、製品化、発送までトータルでお客様のPB（プライベート・ブランド）をサポートいたします。

健康食品（サプリメント）ビジネスに少しでも興味がある方は、お気軽にご連絡ください。

電話：075-381-0815

メール：info@​​kyoto-sinsou.co.jp

お問い合わせフォーム：https://www.kyoto-sinsou.co.jp/contact/

販売方法

フロー型とストック型

　ビジネスの方式には、大きく分けて２つの種類があります。１つ目は、フロー型ビジネスと呼ばれる、商品を単発で販売していくタイプのビジネスモデルになります。例えば、自動車や機械、買い切り型のアプリケーションなどがフロー型ビジネスに当てはまります。

　２つ目は、ストック型ビジネスと呼ばれる、継続的に商品を販売していくタイプのビジネスモデルになります。例えば、Amazonプライム、Netflixを代表するようなサブスクリプションビジネスをはじめ、定額制の保守管理サービス、保険サービスなどが当てはります。

　一般的に、ストック型ビジネスで利益を上げるためには時間は必要になりますが、一定期間ごとに売上が立つため、１ヶ月後や１年後の収益予想がしやすく、安定したビジネスになりやすいと言われています。

　一方、フロー型ビジネスは、利益を上げるための期間は短いですが、安定して売上を上げることは難しい一面があります。例えば、ある月は３００万円売上を上げても、翌月は５０万円しか売る上げることができないということもあります。

　そのため、フロー型ビジネスは、経営が不安定になりやすく、景気に大きく左右されやすい特徴も存在します。ですので現在は、フロー型ビジネスとストック型ビジネスを組み合わせていくことが大切だと言われています。

　また、食品サプリメントビジネスは、計画的に販売することができれば、ストック型ビジネスになりやすいのです。例えば、１ヶ月に１回５,０００円の食品サプリメントが家に届くサービスに、３０人が申し込んでくれれば、少なくても毎月１５万円の売上になり、年間１８０万円の売上になります。

　また、申し込んでくれた方が５年間、自社の食品サプリメントを愛用してもらえれば、１人あたりの売上は３０万円になります。原価が４０％、広告費・販売促進費が３万円かかったとしても、１５万円は利益になるのです。

　あとは、丁寧にサービスに加入してくれるユーザー数を増やしていくことで、コツコツと売上が上がっていくのです。このように、時間はかかるかもしれませんが、ストック型ビジネスを１つ作ることができるのです。

　さらに、現在では簡単にオンラインショップを開設できるにようなり、月額サービスを作る難易度も下がってきています。しかし、多くの方は難しいと思い、オンラインショップを開設していない人がほとんどです。簡単なのに周りがやっていないときだからこそ、チャンスかもしれません。

最初は入り口を複数作る

　健康食品（サプリメント）を販売するための方法は複数存在します。例えば、新聞やGoogleなど広告を使って商品を販売する方法、小売店に置いてもらって販売する方法、SNSやブログなどを活用して商品を販売する方法など、健康食品（サプリメント）を販売するための方法は様々なものがあります。

　多くの方は、どの方法で商品を販売すれば最も効果的なのかで悩むのでないでしょうか。人によっては、１つの販売方法だけに頼ってしまう人もいでしょう。しかし、私がオススメする方法は、最初は健康食品（サプリメント）を販売するために、効率的に複数の入り口を作るという方法です。

　例えば、広告だけで商品を販売するだけではなく、ブログやYouTube、SNSを活用するなど、できるだけ複数の入り口を作っていきましょう。そして、継続しやすく収益率の高い入り口だけ残していくのです。

　ではなぜ、複数の入り口を作ることをオススメしているのかというと、効率的な販売方法はやってみないと分からないからです。実際、YouTubeを使った集客方法は効率が良いと言われていますが、人によってはブログで集客する方が効果的な人もいます。

　また、インターネットを使わずに、商社の人と仲良くなり、流通販路を一気に拡大させるという方法が合っている人もいれば、美容院やクリニックに直接営業を行い、商品を販売していくという方法が合っている人もいます。結局、自社にあった販売方法が、一番収益性が高くなりやすいのです。

　ですので、思いつく限りの販売方法を試し、継続しやすく収益率の高い販売方法を見つけるのがオススメになります。

まとめ

　健康食品（サプリメント）を活用することで、現在のビジネスを拡大させることができたり、ストック型の収益を作ることができたりすることができます。もちろん、これから新しくビジネスを始める方であったり、副業を始める方にもオススメのビジネスになります。

　特に、OEMを活用したビジネスは、小資本で始めることができる点が大きなメリットになります。また、商品サプリメントは商品１つ１つが小さいため、倉庫を借りる必要もないため、固定費を抑えることもできます。

　また、市場規模が大きいからこそ、ニッチな市場も数多く存在します。市場分析をして、勝ちやすいニッチな市場を見つけてみましょう。